青山台4(北千里駅) 8200万円の土地情報

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  • 土地

情報提供日:2025/3/15 次回更新予定日:情報提供日より8日以内

  • 8200万円
  • 大阪府吹田市
  • 阪急千里線/北千里 歩10分

住商レジデンシャル(株)大阪支社

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TEL:0120-863110 【通話料無料】

◎敷地面積 264.52m2(約80.01坪)
◎建築条件はございません 

~ライフインフォメーション~
・イオン北千里店まで約670m(約9分)
・阪急オアシス北千里店まで約650m(約9分)
・ディオス北千里店まで約750m(約10分)
・パントリー千里藤台店まで約710m(約9分)
・デイリーヤマザキ北千里駅前店まで約750m(約10分)
・青山公園まで約160m(約2分)
・りそな銀行千里北支店まで約800m(約10分)
・吹田青山台郵便局まで約540m(7分)
・吹田市立青山台小学校まで約800m(約10分)
・吹田市立青山台中学校まで約280m(約4分)

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土地価格8200万円、土地面積264.52m2

特徴ピックアップ!

土地50坪以上 / スーパー 徒歩10分以内 / 閑静な住宅地 / 始発駅 / 整形地 / 建築条件なし / 都市ガス / 小学校 徒歩10分以内

物件詳細情報

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物件名 青山台4(北千里駅) 8200万円
価格 8200万円 支払いシミュレーション 建ぺい率・容積率 40%・80%
販売区画数 1区画 総区画数 -
土地面積 264.52m2(登記) 私道負担・道路 無・北西5.5m幅(接道幅14.2m)
土地状況 古家有り 造成完了時期 -
所在地 大阪府吹田市青山台4
周辺環境
交通 阪急千里線「北千里」歩10分 北大阪急行「千里中央」バス11分青山台四丁目停歩7分
担当者

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折尾
◎敷地面積 264.52m2(約80.01坪) ◎建築条件はございません 

会社情報 <仲介>
国土交通大臣(14)第001894号
(一社)不動産流通経営協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
住商レジデンシャル(株)大阪支社
大阪府大阪市中央区北浜4-7-28 住友ビル2号館1階

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お問い合わせ先

住商レジデンシャル(株)大阪支社

TEL:0120-863110 【通話料無料】

営業時間:/定休日:
免許番号:国土交通大臣(14)第001894号
取引態様:<仲介>


※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。(1000円未満は切り上げ。)
※写真に写っている、またはパース(絵)や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の2日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
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※物件特徴:販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※完成後1年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。