砧２（千歳船橋駅） 8480万円の一戸建て情報
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- 中古一戸建て
情報提供日：2023/12/5 次回更新予定日：情報提供日より8日以内
- 8480万円
- 東京都世田谷区
- 小田急線/千歳船橋 歩11分
住商建物(株)城西営業センター
■小田急小田原線「千歳船橋」駅徒歩１１分
■小田急小田原線「祖師ヶ谷大蔵」駅徒歩１２分
■平成２８年９月建築
■木造２階建・３ＬＤＫ
■第一種中高層住宅専用地域
■ＬＤ約１７．２畳(吹き抜けのあるリビング)
■ＬＤ床暖房
■整形地
■全室フローリング
■カラーＴＶモニター付インターホン
■システムキッチン(食器洗浄乾燥機、水栓一体型浄水器付)
■全居室収納(床下収納あり)
■追い焚き・浴室乾燥機能付ユニットバス
■２４時間換気システム
■ルーフバルコニー
■カースペース(車種制限あり)
■閑静な住宅地
■前面道路：北東約５．５ｍ(公道)
《ライフインフォメーション》
●サミットストア砧環八通り店約１３０ｍ
●富士見公園約２７０ｍ
●ファミリーマート砧城山通り店約３００ｍ
●ウェルシア砧店約１３０ｍ
●区立山野小学校約５００ｍ
画像をクリックすると拡大して表示されます。
- 8480万円、2LDK+S（納戸）、土地面積81.11m2、建物面積80.98m2
- ルーフバルコニー
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特徴ピックアップ！
スーパー 徒歩10分以内 / 浴室乾燥機 / 全居室収納 / 閑静な住宅地 / 整形地 / シャワー付洗面化粧台 / トイレ２ヶ所 / ２階建 / 吹抜け / ＴＶモニタ付インターホン / 通風良好 / 全居室フローリング / 都市ガス / 小学校 徒歩10分以内 / ルーフバルコニー / 床暖房 / 食器洗乾燥機 / 周辺交通量少なめ / 浄水器
物件詳細情報
| 物件名 | 砧２（千歳船橋駅） 8480万円 | ||
|---|---|---|---|
| 価格 | 8480万円 支払いシミュレーション | 間取り | 2LDK+S（納戸） |
| 販売戸数 | 1戸 | 総戸数 | - |
| 土地面積 | 81.11m2（24.53坪） | 建物面積 | 80.98m2（24.49坪） |
| 私道負担・道路 | 無・北東5.4ｍ幅（接道幅5.6ｍ） | 完成時期（築年月） | 2016年8月 |
| 所在地 |
東京都世田谷区砧２
周辺環境 |
交通 | 小田急線「千歳船橋」歩11分 小田急線「祖師ヶ谷大蔵」歩12分 東急バス「実相寺前」歩1分 |
| 担当者 |
【私たちが担当です】 小川 誠太郎 |
||
| 会社情報 | ＜仲介＞ 国土交通大臣（14）第001894号 (一社)不動産協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟 (一社)不動産流通経営協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟 (公社)首都圏不動産公正取引協議会会員 住商建物(株)城西営業センター 東京都世田谷区太子堂4-24-12 吉野会計事務所ビル |
||
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| お問い合わせ先 |
住商建物(株)城西営業センター TEL：0800-814-3325 【通話料無料】 (つながらない方、不動産会社の方は 03-5779-8904)
営業時間：10:00-18:00／定休日：水曜日 |
|---|
※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。（1000円未満は切り上げ。）
※写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※0800で始まる電話番号は、サービス検証のため当該番号の利用履歴を個人が特定できない範囲で取得しています。予めご了承ください。
※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
※写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※0800で始まる電話番号は、サービス検証のため当該番号の利用履歴を個人が特定できない範囲で取得しています。予めご了承ください。
※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。